004
★大慌てでビザ取得
前回のハワイ行き航空券はインターネットで購入した。その際出国を１０月１６日、帰国を翌年１月１５日に指定した。あとで帰国の日付はホノルルを出発する日であることが分かった。いままでは日本国内で予約していたため、成田着を帰国日として指定するようになっていた。だから今回も１月１５日は成田着の日付だと勘違いしていた。これではビザなしで滞在できる３カ月を超えてしまうかもしれないと思って、パスポートをチェックしてみると、以前は滞在期間が３カ月だったのに、最近は９０日になっていた。計算すると、１月１５日は９１日目になってしまうことが分かった。あわてて航空会社に帰国日を変更することはできないかと問い合わせた。変更はできるが、２万円の手数料がかかるという回答だった。２人分で４万円である。別の手を考えなくてはならなかった。
ビザがあれば、９０日以上滞在できるかもしれないのでビザを取ろうと考えた。一番最初にパスポートを取ったころは、ビザなし渡航の制度が日米間ではなかった。だからハワイに行く前に在日米国大使館にビザをもらいに行った。ビザの有効期間は５年だった。そこでインターネット上でアメリカ合衆国のビザ取得について記載のあるページを探してみた。それらしい英語のページが見つかった。情報を入手するためには、料金を払わなければならないと書かれていたので、クレジットカードの番号を入力して、申し込んだ。手数料として５０ドル取られた。
ところがそのサイトから得られたものは、結局観光ビザの申請書だけだった。後で分かったことだが、その申請書は在日米大使館のサイトから無料でダウンロードできるものだった。実際にビザを取得するためには、必要事項を書き込んだ申請書、手数料７５ドル（現在は１００ドル）相当分を米大使館の口座に振り込んだレシート、パスポートとパスポート１通当たり２７0円分の切手を貼った返信用の封筒などを在日米国大使館領事部に郵送しなければならなかった。
ビザの必要性を証明する書類としては、航空券の申し込み書を同封した。現地で就労する必要がないことを証明するために、銀行から毎月送られてくる報告書のコピーを同封した。申請書には、退職者は、Ｒｅｔｉｒｅと書くようにと指示された項目もあった。退職者を一般の観光客とは区別する扱いとしているようだった。宿泊する場所を自分の家とすることもビザをもらうのに役立つかもしれない。
ビザは２週間で返送されてくると、在日米国大使館のホームページに書かれていたが、１カ月以上たっても返送されてこなかった。現在ではビザの発行は郵送でしか受け付けていないようだった。出発まで２週間を切ったころ、大使館にどうなっているのか確かめたほうがいいと思い、電話をした。電話がつながると、いきなり音声テープが流れた。このサービスを利用するためには料金を支払ってもらわなくてはならないので、クレジットカードの番号を入力する必要があるというのである。驚いて諦めた。
しかしパスポートがないとハワイにはいけない。もう一度クレジットカードを手元に置いて電話をかけた。担当者が電話口に出るのは音声テープの説明を聞いた後だと言う。音声テープは関係のないことを延々としゃべる。さすがに２０分ぐらい聞いたところで、いらいらして電話を切ってしまった。音声テープを聞いてしまったのでクレジットカードから料金を引かれてしまうことになった。何も得ることがなかったのに６００円か７００円取られてしまったということだ。腹立たしくなった。
翌日になってもパスポートは送り返されてこなかった。今日は腹をくくって問い合わせることにした。音声テープを３０分以上聞かされた後、やっと係りの女性が電話口に出てくれた。名前を告げて、どうなっているのか聞いた。彼女の返事は、もう審査は最終段階になっている、今日か明日には発送できるというものだった。一緒に申請書を出した母親の方のビザは出ているということだった。数日後にパスポートが届いた。ビザの種類はＢ１／Ｂ２だった。有効期間は５年になっていた。
このパスポートで１０月１６日にホノルルで入国した際、入国審査官は翌年４月１５日まで滞在できると書いてくれた。１８０日ではなく６カ月滞在できるということだ、それでも同時多発テロ事件以後の審査規定の運用見直しでそれまで１年だった滞在期間が半分に減らされたということらしい。これからは毎年冬の６カ月間ハワイに滞在できることが分かった。観光ビザの一般の滞在期間は３０日のようだが、ビザなしで９０日滞在できる日本人の場合、無意味なので発行されないということも言われていたが、退職者に対しては特別の運用がなされているようだ。